岸泰裕です。
2026年3月、日経平均が一時4100円超の急落を記録しました。終値ベースでも約2900円安と、歴史上3番目の下げ幅です。
SNSには「暴落だ」「資産が溶けた」という悲鳴があふれ、直後には急反発で「1700円超の上昇」と、まるでジェットコースターのような相場が展開されました。
しかし、私はこの騒動を見ながら、ひとつの冷静な問いを立てています。「あなたは今回の急落で、何を学んだか？」
1. 「地政学リスク」は急落の「理由」ではなく「口実」だ
今回の急落の原因として、中東情勢の緊迫化＝地政学リスクが挙げられています。確かにホルムズ海峡封鎖は実体経済への影響を持ちます。
しかし外資系金融機関での経験から言わせてもらえば、機関投資家・ヘッジファンドは「地政学リスク」を売り崩しのトリガー（引き金）として利用します。
すでに大量の日本株を保有し「売りたいタイミング」を探していた機関投資家にとって、「中東緊迫化」という誰もが納得するリスク材料は、利益確定売りを一斉に浴びせる絶好の「大義名分」です。
急落の翌日に「地政学リスクへの過度な警戒感が後退」として急反発したという事実が、この構造を如実に示しています。実体経済が1日で変わるはずがない。急落も急反発も、プロの資金移動のシナリオ通りです。
2. 日経平均5万4000円台の「現在地」を財務で読む
今回の急落前、日経平均は5万円台後半で推移していました。PER（株価収益率）で見ると、この水準は企業の実力に対して決して割安ではありません。
上場企業の5年連続最高益という事実はありますが、その利益の多くは円安による為替差益と、コスト削減（主に人件費の実質抑制）によるものです。円安が修正され、原油高でコストが上昇すれば、「最高益」の構造は脆くも崩れます。
5万円台の株価が「実力」を反映しているという楽観論には、私は一定の懐疑を持っています。
3. 急落時にすべきこと・してはいけないこと
急落時に個人投資家がやりがちな最悪の行動が二つあります。
一つは「狼狽売り」。下がった瞬間に全部売る。これは「安く買って高く売る」の真逆で、プロの投資家に富を献上する行為です。
もう一つは「ナンピン買いの無限地獄」。下がるたびに買い増して平均取得価格を下げようとするが、さらに下がり続けて退場するパターンです。
急落時に正しい行動は何か。「事前に決めた投資ルールを淡々と実行すること」だけです。感情で動いた瞬間に、あなたはプロに負けます。
結論：ボラティリティは「リスク」ではなく「機会」と読める者だけが勝つ
今回のような歴史的急落と急反発は、長期投資家にとっては「市場が安売りセールをしてくれた瞬間」です。
ただし、それを機会にできるのは、事前に現金比率を確保し、パニックにならない精神的・財務的準備ができている人だけです。
急落を見て「なぜ誰も教えてくれなかったのか」と嘆く人は、いつまでも市場の「カモ」であり続けます。急落こそが最大の金融教育です。その授業料を、次に活かせるかどうか、すべてはあなたの思考の質にかかっています。